住宅ローンに家具家電を組み込むことはできる？新築におすすめの購入先も紹介！

マイホームの建築や購入には、住宅ローンを利用することが可能です。しかし新生活を始める際に、住宅に欠かせない家具や家電の購入は費用の負担が大きく、ローンへの組み込みを検討する方も多いのではないでしょうか。

結論、家具家電を住宅ローンに組み込むことは基本的にできません。しかし組み込みが難しい場合の代替案も解説します！

住宅購入時の家具・家電の購入費用の相場・予算は？

住宅購入時の家具・家電の購入費用の相場は、住宅金融支援機構による「住宅取得に係る消費実態調査（2014年度）」が参考になります。

家電の予算目安

以下は、資料にある耐久消費財より、白物家電をピックアップして平均購入額を一覧にしました。

上記の平均購入額を合わせると、合計271,600円が家電の購入に必要な予算の相場となります。

家具の予算目安

次に、家具類の平均購入額の一覧です。

上記の平均購入額を合計すると、合計430,800円です。部屋数や世帯の状況によっても必要な家具は異なりますが、一つの目安として参考にしてください。

家具・家電の費用は住宅ローンに組み込める？

家具や家電の購入費用は、基本的には住宅ローンに組み込めません。住宅ローンは、主に住宅の建築や改築に必要な資金を対象としているからです。具体的には、以下のような費用が住宅ローンの対象となります。

参考：基礎からわかる住宅ローン入門

これらの費用には家具や家電の購入費は含まれません。例外として、設計段階で備え付けの家具をオーダーした場合には工事費に含まれる可能性がありますが、別途購入した家具や家電は住宅ローンに組み込めないのが原則です。

しかし最近では、住宅ローンに家具や家電の購入費の組み込みを可能とする金融機関が増えつつあります。借り入れを予定している金融機関が対応できるかどうかは、住宅ローンの商品説明書で確認しましょう。商品説明書は、金融機関によってはネット上でダウンロードが可能です。

商品説明書を開いたら、「資金使途」の欄に注目してください。家具や家電の購入費をローンに組み込める場合には、「資金使途」の中に「諸費用」という記載があります。

住宅ローンに家具・家電費用を組み込む際の注意点

家具や家電を住宅ローンに組み込む場合は、以下のような点に注意する必要があります。

金融機関ごとにローンに組み込める条件が異なる

住宅ローンの対象となる家具家電の費用範囲や条件は、金融機関ごとに異なります。

多くの場合、生活に関わるものはローンの対象となり、趣味や娯楽に関するものはローンの対象外となることが多いようです。購入してからローンに組み込めないことが判明するといったことのないよう、金融機関に問い合わせて条件の詳細を把握しておきましょう。

購入のタイミングが限られることが多い

住宅ローンに家具や家電の費用を組み込む場合、購入の期間が限られることも多いので注意が必要です。ほとんどの場合、住宅購入後から追加購入したものはローンに組み込めません。

多くの金融機関では、物件の決済時などに領収書の提出を求められるため、それまでに費用を組み込みたい家具や家電を購入する必要があります。

じっくりこだわって選びたいものに関しては、住宅ローンに組み込まない選択をしてもよいでしょう。

領収書の保管が必要

金融機関によっては、事前の見積りで家具や家電を住宅ローンに組み込めるパターンもあります。この場合は、資金が振り込まれた後から購入することが可能です。また、領収書はいらないと言われる場合と、購入後に郵送を求められる場合とがあります。

ただし、後から何らかの理由で領収書の確認が必要になるケースがないとは言えません。金融機関から領収書はいらないと言われていても、念のため保管しておきましょう。

毎月の返済額が増加する

家具や家電の購入費を住宅ローンに組み込めば、借り入れる金額が増えることになります。借入額が増えれば利子も増えるため、総支払額が予想以上に高額にならないよう注意しましょう。

また、総支払額が増えることで返済期間も長引く可能性があります。市場金利に沿って金利が見直される変動金利型の住宅ローンの場合はとくに、長い返済期間のなかで金利高騰の影響を受けて当初の計画よりも返済の負担が大きくなるかもしれません。

審査が厳しくなる

住宅ローンの審査では、借入額が大きいほど返済能力が厳しくチェックされます。そのため家具や家電の費用をローンに組み込むことで、審査に通るハードルが高くなることも覚えておきましょう。

無理な借り入れは家計を圧迫する可能性があるため、審査に委ねるだけでなく、自身でも返済能力を慎重に判断する必要があります。

住宅ローンへの組み込みが難しい場合の代替案

借り入れを予定している金融機関の住宅ローンが、家具や家電の購入費の組み込みに対応していない場合には、以下のような代替案も検討してみましょう。

1．諸費用ローンやフリーローンを活用する

住宅ローンを家具や家電の購入に活用することが難しい場合には、他のローンを利用して購入資金を確保することを検討してみましょう。金融機関では主に以下のようなローンの活用が考えられます。

諸費用ローンは、利用目的が限定されているローンです。住宅購入の必要経費に活用できます。ただし諸費用ローンに家具や家電が含まれるかどうかは、金融機関によって異なるため確認が必要です。

フリーローンは、使い道に制限がありません。ただしフリーローンは、目的の決まっているローンに比べて金利が高くなります。

2．割引・優待サービスを活用する

多くの金融機関や不動産会社では、住宅購入者向けのさまざまな割引サービスや優待キャンペーンを実施しています。家具や家電の購入に使えるサービスがあれば、キャンペーン期間や適用条件などを確認したうえで、賢く利用して購入費用を抑えましょう。

こうした割引サービスを利用すれば必要な家具や家電を安く購入できるうえ、ローンのように後から返済する必要もありません。割引額はわずかだとしても、家具や家電は元々の値段が高いものが多いため、大きく費用を抑えられる可能性もあるでしょう。

(参考)https://www.azumahouse-fudousan.com/blog/entry-586067/

3．中古品を購入する

中古品に抵抗のない方は、リサイクルショップやフリマアプリで中古の家具や家電を購入するという手もあります。

4．そのまま貰えるレンタル「Renkau」を利用する

費用を抑えながらも、新居の完成と同時にまずは家具家電を揃えたいという場合は、そのまま貰えるレンタル「Renkau」がおすすめです。

Renkauの特徴

月々のレンタル料を2年間支払うと自分のものに！

Renkau(レンカウ)は、「2年間レンタル料を支払うと自分のものにもできるサービス」です。

※購入を選ぶと商品は自分のものにできます。(24ヶ月目に1ヶ月分のレンタル料を支払うことで成立)

総量規制とは、貸金業者側に定められた申込者の年収の1/3を超える貸付を禁止する法律です。

【参考記事】
家具・家電のサブスクとレンタルの違いは？使い分け方やおすすめサービスを解説！

おすすめの家具・家電メーカーと販売店

ここからは、家具や家電の購入におすすめのメーカーや販売店を紹介します。とくに新築の住宅に新しいものを揃えたい方は、ぜひ参考にしてください。

ニトリ

ニトリは家具やインテリア用品を豊富に取り扱っているため、新生活に必要な家具をまとめて揃えるのにおすすめです。ニトリでは製造から物流、販売までを自社で行っていることにより、リーズナブルな価格帯で商品を提供できるという特徴があります。

ビックカメラ

ビックカメラは、ポイントサービスが充実しているのが特徴で、貯まったポイントは次回の買い物に利用できるほか、他のポイントやマイルへの移行も可能です。

金融機関によっては住宅ローンと連携し、ビックカメラで家電を購入すると割引やポイントのサービスが受けられる場合もあります。

パナソニック

パナソニックは冷蔵庫や洗濯機、エアコンなどを中心に、高い省エネ性能や使いやすさが評価されています。